自分は個人事業主じゃなくて、 マイクロ法人としてフリーランスエンジニアをやっている。
今年引っ越す予定なのだが、物件探しでネックになるのは 事務所利用が可能という条件だ。
具体的には法人登記可能な物件を探さないといけない。
最近めぼしい物件が見つかったから、土曜に不動産屋に行った。
suumoの説明欄には、「事務所利用：応相談」と書かれていた。
登記可能物件、全然無い
しかし、いざ不動産屋に行って、管理会社経由で大家に確認を取ってもらうと、NGだった。
なんだよ応相談って、じゃあ始めからダメとか書いとけ。
結局のところ、suumoの物件掲載なんてものは、客を不動産屋に連れ出すための餌でしかない。
それは周知の事実のはずだったが、久々に物件探しをする自分は、そういうことを忘れてしまっている。
結局不動産屋で、仕事の遅い新人ぽい窓口担当男性に、改めて登記可能物件を調べてもらった。
しかし、待てど暮せど彼は帰ってこない。
40分ぐらい待ったところで、さすがに遅すぎるので「見つかりましたか？」と声をかけてみた。
結局、彼が印刷して持ってきた候補は2件。
しかも片方は、もうすでに埋まっている物件。
なぜ埋まっている物件を印刷して持ってくるのか・・・。
そして40分経つまでの間に、見つかりにくいとわかった時点で、私に相談を持ってきてくれないのか・・・。
客商売に対する彼の姿勢は一旦おいておくことにするが、どうやら 登記可能 という条件は、かなりハードルが高かったらしい。
そういえば今の家に引っ越したときも、結局不動産屋を何件か渡り歩いてやっと見つけたっけ。
バーチャルオフィスがええわ
結局今までバーチャルオフィスという選択肢を無意識に脳から外していた。
4,5年前に調べたときは、まともでなおかつ郵送とかやってくれるところは、月に1万円ぐらいはかかるイメージだった。
ランニングコストが増えるぐらいなら、探す手間をかけてでも登記可能物件を探そうという判断だったのだと思う。
結果的に今までは、割とすぐそういう物件が見つかっていた。
どうみても住居用のアパートばかりに住んできたが、おそらく運がよかったのであろう。
大家さんが柔軟にそのあたり対応してくれるかどうかは、物件を探すエリアにもある程度依存する可能性もある。
だが、今回探しているエリアは、どうやらそういうことには柔軟じゃないのかもしれない。
結局担当が40分かけて、実質1件だけの候補物件(結局それも中身がクソな物件だったのだが)を持ってくる間に、スマホでググってみた。
すると、 月々数千円程度で登記可能で事務所住所として使えて、郵送物も転送してくれるバーチャルオフィス が結構たくさん見つかった。
おそらくコロナ前後でオフィスに対する価値観が大きく変わったのが、反映されているのだろう。
コワーキングスペースも増えたし、起業してマイクロ法人にする人も増えたのだろう。
私にとっては、非常にやりやすい時代になったなと思う。
マイクロ法人フリーランスエンジニア向けのバーチャルオフィスサービス
案の定アフィリエイトリンクではあるが、何件か気になるものをピックアップしておく。
【レゾナンス】月額990円〜！東京・横浜の一等地バーチャルオフィス
入会金無料キャンペーンをやっているらしい。 法人登記可能。 みずほ銀行、GMOあおぞらネット銀行、住信SBIネット銀行、Paypay銀行 と連携しているらしい。
【バーチャルオフィス1】月額880円+郵送費用で法人登記&月4回転送付
渋谷区で登記できるらしい。
バーチャルオフィスでも家賃は按分して経費にできる
自宅兼事務所にしていたら、家賃を按分して経費にできるのは自明である。
だが、バーチャルオフィスはどうだろうか？
家賃が経費にできないのではないか？
そういう疑問を持っていたが、どうやら 家賃はそれでも経費にできるらしい。
フルリモートで自宅で仕事をしているなら、物件は 住居利用している時間と、仕事利用している時間 に分けられるはず。
であるなら、 仕事利用している時間 で按分して経費にできるとのこと。
まぁ自然に考えれば至極当然の話だが、こうなったらバーチャルオフィスを使わない手はない。
というわけで、次の引っ越しではバーチャルオフィスを使います。
参考記事
【税理士監修】バーチャルオフィス利用者は自宅での出費を家事按分で経費にできる | 【法人登記&月4転送 ¥880】東京の人気格安バーチャルオフィス|バーチャルオフィス1(渋谷・広島)
